介護の資格｜介護資格別資料一覧

介護を目指す方が最初に取得してほしい資格です。入門的な位置づけにあり、介護の技術や理念の基礎をしっかりと学び、身につけるためのものです。
この研修を受講し、試験に合格しさえすれば介護の資格保持者となります。本書は資格を取得するためのテキストではありますが、取得後もあらゆる場面で役立ちます。科目ごとにまとめてあり、読みやすく調べやすいテキストです。

訪問介護事業所の「サービス提供責任者」になるためには必要な資格です。また介護福祉士を目指す場合にも必要な資格です。
28年度（平成29年1月）の介護福祉士国家試験から、受験資格として実務経験3年に加えて、実務者研修の修了が義務づけられます。
本書はエビデンスを重視した事例が多数掲載されており、理解が深まります。そのため実務に就いてからも繰り返し使えるテキストです。

介護職唯一の国家資格です。資格取得には必ず国家試験に合格しなければなりません。
本書では介護福祉士国試の科目を4つの領域に分類し、図表やイラストなどを多用しながら、「試験の全体像」をつかめるように解説しています。
非常に理解しやすくできており、カラーなので見やすいのも特徴です。国家試験前に読んでおくことをお勧めします。

保健・福祉・医療分野での国家資格を持ち、5年以上900日の実務経験が必要です。
本書では過去3回分の問題にステップアップ問題を収録しています。知識はあるが、どうしても試験に合格できないという人向けの1冊です。

介護報酬請求業務（レセプト作成）や介護に関する手続きを任されます。
取得できるほとんどのものは民間資格ですが、取得のためには介護保険に関する専門知識を身につける必要があり、介護ソフトを利用するので一定のPCスキルも必要です。
本書は介護報酬の算定・請求に関する全知識を基礎から実務上の具体的な事例を踏まえ、実務者の視点からわかりやすく解説しています。

同行援護従事者講座を受講すれば取得できますが、各自治体で受講方法に違いがありますので、まずは確認してください。
本書は全身性障がい者の外出の移動支援を行うガイドヘルパーの研修テキストです。現行制度における移動支援事業の概要とガイドヘルプサービスの知識・技術を解説しています。また場面ごとの留意点と具体的な技術を紹介する演習編も収載されております。障がい者総合支援法施行に伴う制度改正等も盛り込まれています。

指定のスクールで研修を受講し、修了試験に合格すると修了証及び登録証が送付されます。登録後は3年ごとの更新が必要となる資格です。
本書は介護予防における機能回復の基礎だけでなく、住民主体でどうサポートできるかを記述しています。これからの行政や介護現場での教科書、ガイドの模範となる1冊です。

各スクールで開催している講習会の所定の課程を修了します。2015年4月1日に制度が変更されてからは、講習時間数50時間と修了評価試験を受ける必要があります。
本書は平成27年度からの新カリキュラムに対応した福祉用具専門相談員研修テキストです。介護保険制度や介護・医療の基礎知識と、福祉用具の知識・技術を詳しく解説しています。義務化された福祉用具サービス計画書を踏まえ、アセスメントからモニタリングまでのプロセスを学ぶ演習科目も追加されています。

資格は1級から3級まであります。3級と2級は同時に受験したり、2級からでも受験できますが、1級は2級に合格しなければ受験できません。
福祉住環境コーディネーターの資格のみでは就職では有利に働きません。メインの資格があり、併せてこの資格があれば優遇されることが多いです。また実際の就職には2級以上が求められます。
本書は過去問題を徹底分析し重要項目を厳選しています。試験直前にも威力を発揮する一問一答チェック問題付きです。

この資格は受講のみで取得できます。簡単に取得することができる介護資格の一つです。
本書は『高齢者に生じやすい疾患』が中心のため、「症状」そのものへの理解を図ることができます。
体温、血圧などのバイタルに関する症状から、睡眠障害、冷え性などの生活機能に関する症状まで解説しており、高齢者が抱えている問題を深く知ることができます。

資格取得には条件があり、大学や短大等で指定科目を履修したり、実務経験が必要であったりと条件だけでも大変です。それに加えて年1回行われる社会福祉士国家試験に合格しなければなりません。厚生労働省発表の平成27年の受験データでは、合格率が26.2％と非常に難しいと言えます。
本書は第20～29回の国家試験10年分の内容を1冊にまとめた参考書です。見やすく使いやすいことが特徴です。索引が細かく分けられ、問題集だけでなく辞書としても活用できます。